■金利の計算方法

預貯金の預入れのチェックポイントが金利であることは確かですが、

金利の計算方法も重要なチェックポイントです。

計算の手順は次の通り。計算機を手元に準備してください

（電卓によってはキー操作が異なることがあります）。

複利計算のポイントは電卓キー「×」を2度続けて押すことです。

半年複利の場合は「＝」を押す回数は「預入れ期間（年）×２」を使います。

MMFや中期国債ファンドのような1ヶ月複利の場合は

「金利÷12　預入れ期間（年）×12」になります。

金利差が僅かな金融商品では、金利の計算方法によっては、

低い金利商品の方が有利になることもあります。

預入れる前に一度計算をしてみませんか？

債券投資に係る重要事項

債券取引には一般的に以下のリスクがあり、元本および利金が保証されているものではあり
ません。したがって、お申し込みの際には、ご購入を検討されている債券の特性について十分
に把握し、お客さま自らの資力、投資目的および投資経験等に照らして判断することが肝要で
す。

[価格(金利)変動リスク]

途中売却の場合、市場金利の上昇等や、債券のうち他の資産を裏づけとして発行されるもの
は、その裏づけとなる資産の価値の変動に伴って、債券価格が変動することにより、購入価格
に比べ売却価格が下落し、投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。償還期日の前
に中途で償還されることがあり、その場合、購入された価額と償還価額との差が生じることに
より、投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。

[信用リスク]

発行者の経営、財務状況の変化およびそれらに対する外部評価の変化などにより、元本や利
息の支払い能力（信用度）が変化し、債券の価格が変動することに伴って、投資元本を割り込
み、損失を被ることがあります。

[流動性リスク]

流動性の問題から、売却希望後直ちに売却換金することが困難な場合や売却価格に悪影響
が及ぶ場合があります。

[為替リスク]

外貨建て外国債券は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投
資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるお
それがあります。また、主要通貨以外の通貨では、大幅に為替レートが変動する場合がある
ため、急激な円高により外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での債券価値
が元本を大きく割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

■ 手数料等

・ 債券をお取引される場合には、購入対価がかかりますが、取引手数料はかかりません。

・ 外貨建て外国債券をお取引される場合、所定の為替手数料がかかります。

■ その他

・ 金融商品取引法第37条の6の規定の適用はなく、クーリング・オフの対象とはなりません。

・ 債券をお申込みの際は、目論見書、および契約締結前交付書面の内容をご確認ください

【投資信託お申込みにあたっての留意事項】

■ 当ファンドに係るリスクについて

当ファンドは、株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は大きく変動し
ます。従って、金融機関の預金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、投資元本
を割り込む場合もあります。主なリスクとしては、下記のものが挙げられます。詳しくは投資信
託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

（1）価格変動リスク

当ファンドは、日本の株式を主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投
資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式
の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性
に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。

（2）集中投資のリスク

当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄数を絞り込んだ運用を行な
うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。

（3）中小型株式等への投資リスク

当ファンドは、中小型株式等へも投資します。これらの株式は一般的に株式時価総額が小さ
く、流動性が低いため、流動性の高い株式に比べ、市況によっては大幅な安値で売却を余儀
なくされる可能性があることから、より大きなリスクを伴います。

（4）派生商品取引のリスク

当ファンドは先物取引などの派生商品に投資することがあります。これらの運用手法は、価格
変動リスクを回避する目的等で用いられることがありますが、実際の価格変動が委託会社の
見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。

（5）一部解約による資金流出等に伴うリスク

大量の解約があった場合、保有有価証券を売却しなければならないことがあります。その際に
は市場動向や取引量等の状況によって、基準価額が大きく変動することがあります。

（6）運用制限に伴うリスク

当ファンドの運用は、規制上または社内方針等により売買を制限されることがあります。した
がって、これらにより当ファンドの運用実績に影響が及ぶ可能性があります。

（7）その他のリスク

その他、予測が不可能な事態（天変地災、テロ行為等）が起きた場合、市場閉鎖や急激な市
況変動が起こることがあります。このような場合、金融商品取引所等の取引停止等やむを得
ない事情があるときは一時的に解約等ができないこともあります。また、これらにより、一時的
にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。

■ 当ファンドに係る手数料等について

・ 申込手数料（税込）

  3.15％を上限とする。

［マネックス証券では、以下のとおりです。］

当初募集期間：申込手数料はありません。

継続募集期間：一律1.05％

・ 信託財産留保額

  解約請求受付日の基準価額に0.3％の率を乗じた金額

・ 信託報酬（年率）

  純資産総額に対して年率1.722％（税抜1.64％）

※ その他の費用・手数料として、下記の費用が当ファンドの信託財産から支払われます。

  

（1） 監査報酬、目論見書や運用報告書等の作成費用などの諸費用〔純資産総額に対し上限
年率0.105%（税込）〕

（2） 有価証券売買時の売買委託手数料（ファンドの運用による取引量に応じて異なりますの
で、事前に料率や上限額等を表示することができません。）